過去の暴落相場に学ぶ今後の相場展望

【著者】 児山 将



日経平均は高値から3,000円以上の大暴落。
日経平均先物は一時17200円まで下落する歴史的大暴落となりました。

恐怖指数と呼ばれるVIX指数は53.29まで上昇(直後に急落し30台へ)し、リーマンショックの次に高い値を記録。

8月24日NYダウ平均は一時1,000ドル安となるなど、まさに世界同時株安となっております。

日経平均先物

これだけの暴落が起きた後に大きくリバウンドとなっていることから、セリングクライマックス到来となり、今後は底打ち上昇だという声が多いですが果たしてどうなるのでしょうか。

過去の暴落相場を振り返りながら今後の相場展開を考えていきましょう。

歴史的な暴落相場を振り返る

過去の暴落相場をどうやって調べようかなと思っていたところ、トレーダー仲間から以下の記事が送られてきました。

■株価アルゴリズム
ヤバすぎる日経2万円時代!過去には前日比-3800円の大暴落も!

とても参考になる記事ですので、ぜひ読んでみて下さい!

では、見ていきましょう!

ブラックマンデー

まずは、なんといってもブラックマンデー(1987年10月20日)です。

この日経平均は前日比3,836円安、下落率は-14.9%という地獄のような下落を演じました。当時相場を見ていた投資顧問の方によると、225銘柄が全てストップ安になったとか。

ブラックマンデー

買いを持っている人からすると怖い、怖すぎます。

しかしすごいのは翌日からです。
次の日から2日間かけて、なんと直近の安値付近まで3,000円程の急反発をする強さを見せました。

ブラックマンデーの翌日

すごい、凄すぎる!!

リーマンショック

やはりコイツの破壊力は半端じゃないです。
下落幅は前日比1,089円安、下落率は-11.41%となりサーキットブレーカーが発動しています。ちなみに、NYダウは史上2番目の下げ幅(733.08ドル安)を記録しました。

リーマンショック

そもそもその前に4,000円も下げてきていたのにさらに追い打ちをかけるとかいじめですね、これは。

東日本大震災

2011年3月11日の発生した震災の影響で原発が爆発してしまいその影響から海外投資家による売りが殺到。
前日比1,015円安、値下がり率は-10.55%となりました。

東日本大震災

しかし、その後にG7の協調介入によりドルが急騰!あっという間に半値戻しとなりました。

ドル円はそこから10円の上昇となる相場でしたが、この年にはあと2回の為替介入があったことを考えると、凄まじい1年でしたね。

大相場には2番底がある

さて、上に3つの暴落相場の例を出しましたが、その他にもこちらの記事には歴代の下落率順に多くの暴落相場のチャートが掲載されていました。

それらをみると、ある傾向があることが分かりました。

それはセリングクライマックスの後には2番底を付けにいくことが多い、ということです。

つまり、1回でリバウンドするようなことは協調介入があるような外部要因がないとなかなか起こらない。多くはダラダラと下げてきた後にセリングクライマックスを迎え、再度下値を模索しに下落しています。

リーマンショックはさすがに別物ですが、ブラックマンデー、9.11、バブル崩壊などのチャートはいずれも大底を打ったと思わせておいて、もう一段の下落(1番底よりは派手に落ちない)があります。

現在のマーケット状況を見てみても、まだNYダウがもたついていることと、上海の底打ち感がないことから、現物市場でももう一段の下落があるのではないでしょうか。

底値の目途は、日経平均先物がつけた17,200円でしょう。

そこまで落ちた時こそ、真の買い場となるのではないでしょうか。

そうなると、19,000円までのリターンは一気に進むのではないかと思われます。

では、時期はいつでしょうか?

それは9月の米国雇用統計が転機になるのではないかと見ています。

2013年の5.23ショックをみてみましょう。

日経の底

5.23ショックで日経平均は天井から約20%の下落。さすがに半年間あげっぱなしだとこれくらいの調整幅となるのは分かりますが、1ヶ月で3,000円以上下がるのはやはり怖いですね。

しかし、この時は米国雇用統計で一度大きく跳ね返り、その後2番底を形成。7月半ばには15,000円まで回復するという驚異の戻りを見せています。

今回も結局日本企業の業績は良いことから、売られ過ぎの反動でリバウンドが来るのは必至。結果的に、9月4日に発表される雇用統計前後に底を打ち、上昇に転じるのではないでしょうか。

えっ、中国がヤバいんじゃないかって!?

では、日本のGDPのなかで対中向けの輸出の割合がどれだけあるのかご存知でしょうか。わずか、2.6%です。これが米国、英国、フランスとなると1%未満、ドイツで2.6%です。

これが半分になったところで、影響は軽微ですし、他の新興国のマーケットは広がっています。

もちろん、マーケットが嫌気するという点は無視できず、中国向けに商売している企業は苦戦してしまうと思いますが、日本株全体としてはしっかりとした値動きが続くと思われます。

では、どんな銘柄を買っていくのか?ということに関しては、好業績の内需株、製薬関連、大きく売られ過ぎたバイオ・クラウド関連銘柄などがありますが、具体的には他の記事で取り上げてみようと思います。

【合わせて読みたい】
世界同時株安襲来!日経平均の下げ止まりの目途は?


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